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書籍紹介(交通事故)

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2018年9月16日 (日)

【醜状痕】  考え方についての文献 No2

LP交通事故損害関係訴訟)

  「外貌醜状は、デスクワーク、荷物の搬送等の通常の労働にとって特段影響を及ぼさないことから、逸失利益は発生しないとも考えられるが、被害者が女性で芸能人、モデル、ホステル等の容姿が重視される職業に就いている場合や、男性でもアナウンサー、営業マン、ウエイター等それなりの容姿が必要とされる職業に就いている場合には、特に顔面は醜状痕が残ったことにより、ファンや店の客足が減る、勤務先の会社で営業職から内勤に配置転換となり昇進が遅れる、転職に支障を生じ職業選択の幅が狭められるなどの影響を及ぼすことが生じ得る。このように労働に直接影響を及ぼすおそれがある場合には、自賠責制度の運用において用いられる当該等級の後遺障害等級表の労働能力喪失率を参考として、被害者の職業、年齢、性別等も考慮したうえで、被害者の外貌醜状がその労働に与える影響を考慮して労働能力喪失率を決することになろう。」

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 (交通事故関係訴訟の実務)

 「実際のところ、外貌の醜状障害による労働能力喪失の有無及び程度は、主として醜状障害の内容及び程度と被害者の職業との相関によって判断されているといえる。

  醜状障害の内容及び程度については、後遺障害等級表の区分が比較的大まかなものであることから、事案に即して個別具体的な検討がされなければならないが、これが重大なものになればなるほど、労働能力に対する影響が具体化し深刻化することは当然である。

  被害者の職業については、例えばモデル等、外貌を含めた容姿が仕事の有無及び内容に直結するような職業に被害者が就いている場合には、醜状障害は、当然職業を前提とした身体的機能・能力を減少させ、場合によってはこれを喪失させるものにほかならず、労働能力に対する影響を認めることは容易である。

  もっとも、これ以外の職業に被害者が就いている場合であっても、労働能力に対する影響が認められないわけではない。外貌がその者の印象を大きく左右する要素であることは明らかであるところ、醜状障害は、職務に従事する上で一般的に必要となる円満な対人関係の構築や円滑な意思疎通の実現を阻害する要因となりうる。醜状障害によって喪失する労働能力の実質は、伝統的な意味合いにおける身体的機能・能力の観点のみならず、このような対人関係円滑化の観点からも把握すべきであって、このように理解する場合には、醜状障害が労働能力に全く影響しないと職業はおよそ考えられず、かつて説明されてきた以上に後遺障害による逸失利益を認めていくべきではないかと思われる。」

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